Pocochan通信

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    カテゴリ: 海外


    1 ばーど ★ :2018/09/19(水) 11:43:49.69

    https://www3.nhk.or.jp/news/realtime/rt0000500.html?utm_int=all_contents_realtime_001


    南北首脳会談 2日目終わる 合意内容発表へ

    2018年9月19日 11時15分南北首脳会談

    韓国のムン・ジェイン(文在寅)大統領と北朝鮮のキム・ジョンウン(金正恩)朝鮮労働党委員長は午前11時10分ごろ、2日目の首脳会談を終えました。このあと、そろって会談の合意内容を発表する予定です。

    アメリカが求める核施設や核兵器の申告など、非核化に向けた具体的な措置について、キム委員長がこれまでより踏み込んだ立場を示すのか、注目されます。

    https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180919/k10011635501000.html?utm_int=all_contents_just-in_002


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    動画共有サイト「vemeo」に1カ月ほど前に投稿された妙なサーフィンの動画が、SNSで話題になっている。動画は約10万回も視聴され、海外メディアも記事として取り上げている。

    動画のどこが妙か、というと、サーファーが乗っているのがサーフボードではなく、エアーマットレスという点だ。エアーマットレスは、日本ではエアーベッドとも呼ばれている、空気を入れて膨らませるベッド用マットレスだ。

     

    最恐の波で知られるサーフスポット「ザ・ウェッジ」

     

    動画の中でマットレスサーフィンをしているのは、米国カリフォルニア州のQuinn Kasbarさん。

    場所はニューポート・ビーチにある有名なサーフスポット「ザ・ウェッジ(The Wedge)」だ。ここの波は巨大であるだけでなく、岸辺でのブレイク(ショアブレイク)が大きく危険極まりないため「最恐の波」などと呼ばれている。


    Surfing Air Mattress at The Wedge from Untitled.work on Vimeo.

    Kasbarさんは、仲間のサーファーとともに滑り出す。普通のサーフィンのように立ち上がるのは難しいらしく、腹ばいになったボディーボードのスタイルだ。

    サーフボードのようにエッジの効かないマットレスでは、方向のコントロールや体勢維持が難しいはずだが、彼は見事に乗り切っている。


    2年間の練習があった

     

    この動画をニュースにした海外メディアによると、Kasbarさんは2年間の練習の末、動画撮影に臨んだという。


    A post shared by Quinn Kasbar (@quinnkasbar) on Sep 27, 2016 at 7:53pm PDT

    2016年の秋から練習開始。

    この頃はサイズのやや小さい、ビーチ用のエアマットを使っているようだ。


    A post shared by Quinn Kasbar (@quinnkasbar) on Nov 5, 2016 at 5:05pm PDT

    A post shared by Quinn Kasbar (@quinnkasbar) on Jan 29, 2017 at 2:51pm PST

    2年間も練習しているということは、エアーマットレスサーフィンは相当難しいのだろう。

    しかし、そこまでのエネルギーを注いだのがなぜエアーマットレスなのか。理由は、よく分かっていない。

    米ベテランサーファーが「エアーマットレス」でビッグウェーブを乗りこなす


    (出典 news.nicovideo.jp)




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    FireEyeは9月13日(現地時間)、「APT10 Targeting Japanese Corporations Using Updated TTPs ≪ APT10 Targeting Japanese Corporations Using Updated TTPs|FireEye Inc」において、ATP10と呼ばれる中国のサイバースパイ集団による日本のメディアを標的としたサイバー攻撃を検出したと説明した。最終的にバックドアを仕込むためのマクロを含んだMicrosoft Wordドキュメントが添付されたメールの形で侵入を試みるとしており、注意が必要。

    バックドアの感染につながるマクロを含んだMicrosoft Wordドキュメントは次のファイル名で送られてくるとされている。

     自民党海洋総合戦略小委員会が政府に提言申し入れ.doc
    グテマラ大使講演会案内状.doc
    米国接近に揺れる北朝鮮内部.doc

    英語のスパムメールが主流だった時代は、日本語のスパムメールには不自然な日本語が使われていたり、中国語のフォントが利用されていたりと、一瞥してスパムメールであることが判別しやすかった。しかし、最近のスパムメールはタイトルも内容も一見しただけでは真偽を区別することが難しい。さらに実在するイベントなどを関連させるといった巧妙な仕込みが行われており、ますます判別が難しくなっている。セキュリティソフトウェアを活用するなどして多段的な対策を取っておくことが望まれる。
    (後藤大地)



    画像提供:マイナビニュース


    (出典 news.nicovideo.jp)




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    【モスクワ時事】ロシア軍が極東やシベリアなどで実施した冷戦後最大規模の軍事演習「ボストーク(東方)2018」が17日に終了した。30万人を動員した演習には中国軍も参加。北東アジアにおける米国やその同盟国の軍事的動きに、中ロが連携して対抗していく構えを鮮明にしたと言えそうだ。

     ロシアのプーチン大統領は13日、東シベリアのザバイカル地方で実施されたロシア、中国、モンゴルの合同演習をショイグ国防相、中国の魏鳳和国務委員兼国防相らと共に視察した。プーチン氏は演説で「潜在的な軍事的脅威に対抗する能力を見事に示した」と称賛。中国やモンゴルの兵士らに「第2次大戦中にわれわれは同盟を組み、侵略者に対抗した」と語り、「現在はユーラシアの安定と安全の保障という共通の重要な課題に取り組んでいる」と訴えた。中国は今回の演習に3200人を派遣した。

     プーチン氏と中国の習近平国家主席は、演習が始まった11日、ロシア極東ウラジオストクで開かれた「東方経済フォーラム」に合わせて会談した。プーチン氏は「われわれには政治、安全保障、防衛の分野で信頼関係がある」と強調。習氏も「中ロの協力は一層重要になっている」と応じ、連携を誇示した。ロシア国防省によると、中ロは今後も同様の合同演習を定期的に実施していくことで合意した。 

    〔写真説明〕15日、ウラジオストク近郊で行われた軍事演習「ボストーク(東方)2018」に参加したロシア兵(AFP時事)


    15日、ウラジオストク近郊で行われた軍事演習「ボストーク(東方)2018」に参加したロシア兵(AFP時事)


    (出典 news.nicovideo.jp)




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    180916SEC_eye

     


    仮想通貨は中央権力の規制に縛られない理想の通貨システムではなかったか? それがいまや、取扱業者自らが規制を求めて先物市場や証券市場詣でを行っている。(『相場はあなたの夢をかなえる ―有料版―』矢口新)

    ※本記事は、矢口新氏のメルマガ『相場はあなたの夢をかなえる ―有料版―』2018年9月13日号の一部抜粋です。ご興味を持たれた方はぜひこの機会に今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。

    プロフィール:矢口新(やぐちあらた)
    1954年和歌山県新宮市生まれ。早稲田大学中退、豪州メルボルン大学卒業。アストリー&ピアス(東京)、野村證券(東京・ニューヨーク)、ソロモン・ブラザーズ(東京)、スイス・ユニオン銀行(東京)、ノムラ・バンク・インターナショナル(ロンドン)にて為替・債券ディーラー、機関投資家セールスとして活躍。現役プロディーラー座右の書として支持され続けるベストセラー『実践・生き残りのディーリング』など著書多数。


    自由はどこへ…?「安全性」というお墨付きが欲しい仮想通貨たち

    仮想通貨を徹底排除する「アメリカ証券取引委員会」

    アメリカ証券取引委員会(SEC)は8月下旬、米ETF大手プロシェアーズなどが提案していた9つの仮想通貨ETFの上場申請を却下した。

    また、9月9日には、スウェーデンの取引所に上場されているビットコインETNの米国での売買を一時差し止めると発表した。さらに、11日には仮想通貨のヘッジファンドなどに、SECに未登録などとの理由で罰金を科した。
    ※参考:仮想通貨、米国で逆風 ETFの上場申請却下 – 日本経済新聞(2018年9月12日配信)

    SECの立場は明快だ。

    ビットコインは多くが、規制されていない海外の交換業者で取引されている。ビットコイン取引高で米国の交換業者が占める割合は約3割にとどまる。

    SECは仮想通貨で不正行為が起きた場合に、仮想通貨を裏付けとしたETFの投資家を保護できないと判断した。


    規制の目が行き届かない仮想通貨取引

    米運用会社ヴァンエックのガボー・ガーバック氏は「投資家は規制されていない場所で取引を強いられている」と、ビットコインETFの必要性を強調する。同社もETF上場を申請しているが、専門家の間ではSECが仮想通貨ETFを承認するのは2019年以降との見方が強い。

    米アルストン・アンド・バード弁護士事務所のブレイク・エステス氏は「規制下にある取引所が増えない限り承認は難しい」とみる。

    シカゴ・マーカンタイル取引所(CME)と、シカゴ・オプション取引所(CBOE)がビットコイン先物を上場したのは2017年12月。株式や債券のように、仮想通貨でも先物によるリスク回避の手段が提供された。

    金融業界は仮想通貨事業の拡大に動く。NYSEを傘下に持つ米インターコンチネンタル取引所は11月にもビットコイン先物を開始したい考えだ。米銀大手シティグループが仮想通貨を裏付けとした証券発行を計画しているとの報道もある。

    8月には米交換業者ジェミニや日本大手ビットフライヤー米国法人などが参加し、仮想通貨の自主規制団体の設立に向けた作業部会が発足した。

    SECも主眼は不正行為の防止策にあり、仮想通貨自体を否定しているわけではない。

    技術革新と規制のバランスをどう取るか。金融市場の発達した米国でさえ、その解を探しあぐねている。




    (出典 news.nicovideo.jp)




    【「規制されたい」仮想通貨の矛盾。バブルを煽る者と食い止める者が明確に=矢口新】の続きを読む

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