Pocochan通信

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    カテゴリ: 地域

    徳島県で毎年8月に行われる伝統芸能「阿波おどり」で、2017年まで行われていた「総踊り」を18年は行わない、と各メディアや公式サイトで伝えられた。

    例年、一番の盛り上がりとなる、1000人以上が一斉に躍り込む「総踊り」の中止に、ツイッターでは残念がる声が相次いでいる。

    「あのクライマックスがあっての阿波踊りだと思う」

    各メディアの報道によると、総踊り中止の理由は、各演舞場の魅力を向上させ、来場者の増加を図るためだと市側は説明。中止を受け、南内町有料演舞場に5,6連の有名連を配置するという。

    阿波踊り公式サイトでは、有料演舞場のチケット(5000円)を6月14日から販売するとも発表されている。

    ツイッターでは、総踊りの中止が報じられると、

    総踊り中止。。
    阿波踊り自体の存続のためには、致し方無いとはいえ、あのクライマックスがあっての阿波踊りだと思う。 https://t.co/pLQYTl8BUR
    - ながれママ (@5479S) 2018年6月15日
    徳島の事情なので仕方ないのかもしれないけど、阿波踊りの象徴なのにね、とも思う。 → 阿波踊りフィナーレ「総踊り」、徳島市が今夏中止の方針(朝日新聞デジタル) - Yahoo!ニュース https://t.co/p4foE6OQLc @YahooNewsTopics
    - わんこ☆ (@wancoms) 2018年6月15日
    阿波踊りフィナーレ「総踊り」、徳島市が今夏中止の方針(朝日新聞デジタル) - Yahoo!ニュース https://t.co/fDRPjwYupr @YahooNewsTopics
    ----
    あわわわわわ・・・・(ぉぃ)
    - らすかる (@shoboi_rascal) 2018年6月15日
    阿波踊り「総踊り」中止へ | 2018/6/15(金) - Yahoo!ニュース https://t.co/sIH2w3fwJx @YahooNewsTopics
    と、なると最後に桟敷開放して観覧者も一緒に踊れるのもなくなっちゃうの?
    そうだとしたら凄く残念。
    - らるふ (@nakijinsei) 2018年6月15日

    と残念がる声が続いている。

    na0905さん撮影、Flickrより


    (出典 news.nicovideo.jp)




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    NO.6473749 2018/06/12 15:59
    在日コリアン 米朝首脳握手に拍手「歴史的瞬間」 大阪
    在日コリアン 米朝首脳握手に拍手「歴史的瞬間」 大阪
    在日コリアンが数多く暮らす大阪市生野区では、有志の住民ら約10人が地元の集会所に集まり、米朝首脳会談の様子を伝えるテレビ中継を見守った。

    集会所には朝鮮半島を描いた統一旗が掲げられ、韓国の放送局によ..



    【日時】2018年06月12日 11:47
    【ソース】毎日新聞


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    1 ばーど ★ :2018/06/04(月) 19:44:30.25

    2018年に入ってから、例年には見られない異変が全国各地で起きている。神奈川では、県内を流れる相模川を遡上するアユが大量発生している。神奈川県内水面漁業振興会の担当者がいう。

    「4月1日から5月27日までで確認されたアユは4600万尾を超えました。1999年から昨年までの平均は400万~500万尾です」

    釣り人たちが大喜びしそうな話だが、なぜか地元住民からは「気味が悪い」という声があがっている。

    「この辺りには『アユが豊漁だと地震がくる』という言い伝えがあるんです。関東大震災の前日、相模川や(同じ神奈川県内の)酒匂川で、アユが入れ食い状態になったと伝えられている」(地元の70代男性)

    魚と地震の関連を示す言い伝えは、全国各地に存在している。例えば、東北の三陸地方では古くから「イワシが豊漁だと大地震が起こる」との伝承があり、明治三陸地震(1896年)と三陸沖地震(1933年)の直前にはいずれもイワシが豊漁だった記録がある。

    滅多に見られない珍しい魚が発見されることも、大地震の予兆として取り沙汰される。1995年の阪神大震災の4日前には、水深200メートル以上の海底に住む「リュウグウノツカイ」が三重県・南島町沖の定置網で捕獲されていた。同県では2004年の紀伊半島南東沖地震の2か月前にもリュウグウノツカイが見つかっている。

    今年2月には日本とフィリピン海プレートでつながっている台湾東部で17人の死者を出したマグニチュード6.4の大地震が発生。約1か月前には、近海で「ワニグチツノザメ」という深海にのみ生息する稀少なサメが発見されていた。日本では、2016年4月の熊本地震発生の1か月半ほど前に、静岡県の沼津沖で水揚げされていた。

    単なる偶然なのか、それとも──。京都大学名誉教授で魚類学者の中坊徹次氏が解説する。

    「深海に生息するサメなどの頭部にはロレンチーニ器官という小さな穴が頭部にたくさんあり、獲物の位置をキャッチする電気センサーの役割をしています。そのセンサーが地震前の地殻変動で生じる電流などを察知している可能性は考えられる」

    ただし、アユやイワシはそのロレンチーニ器官を持たない。

    「アユやイワシが地殻の変動まで感知するという話は聞いたことがありませんが、全ての魚が低周波の音や水流を感知する『側線』という器官を持ち、魚は人間よりもはるかに感覚器官が優れている。魚類学者の視点で見れば、アユの大量発生と地震に何らかの因果関係があるように思います」(同前)

    ※週刊ポスト2018年6月15日号

    2018.06.04 16:00
    NEWS ポストセブン
    http://www.news-postseven.com/archives/20180604_689374.html?PAGE=1#container


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    1 スージハルワ ★ :2018/05/13(日) 19:03:59.00

     不動産市場は高騰を続ける首都圏の“局地バブル”に踊らされて狂乱状態となっているが、全国を見渡せばタダでも売れない空き家や無価値となったマンションなどが溢れ、その波はジワジワと都市部に押し寄せている。住宅ジャーナリストの榊淳司氏が、そんな歪な不動産の価値観について警鐘を鳴らす。

     * * *
     今、日本では有史以来の大きな変化が起きようとしている。

     従来、日本人が持っていた不動産に対する価値観が崩壊してしまったのだ。それを象徴する現象が「無価値化」。つまり、不動産に価値が見出されなくなった。「タダでも欲しくない」不動産が、日本中で増え続けている。

     ネットを見ると「タダでいいからこの不動産をもらってください」という情報をいくらでも見つけることができる。あるいは、ほぼタダ同然の価格で不動産を譲りたいという物件を集めたサイトもある。「空き家 無料」、「家いちば」、「空き家バンク」、「田舎の生活」などのワードで検索すれば容易に見つかるはずだ。

     私が見る限り、日本の土地の8割から9割は、ほぼ換金価値がなくなっている。たとえ日本の首都である東京であっても、遠隔の郊外に行けば「100万円でも買い手がつかない」と判断できる古屋を見つけることができる。あと10年もすれば、多摩ニュータウンの老朽マンションも、そういうカテゴリーに入ってくる可能性がある。

     そういった不動産も、いちばん高い時には5000万円前後の価格で売買されていたことだってあるのだ。

     いったいなぜ、こんなことになってしまったのか?

     私たちがよく使う「一生懸命」という言葉は、誤用から生まれた。元々は「一所懸命」なのだ。意味は、「ひとつの不動産を得たら、命をかけても守り抜く」ということ。それが、日本人が持っていた不動産に対する伝統的な価値観だった。

     今の40代以上の世代なら思い当たるだろう。これよりも上の世代は、それこそ命をかけてマイホームを獲得しようとした。35年ローンという、今の価値観で見れば信じられないような長期間の金融的な拘束を受け容れてでも、マイホームを購入しようとしたのだ。

     しかし、すでに時代は変わってしまった。日本の中でも、35年ローンでマイホームを購入しようとしているのは、都心部に生活拠点を求めるほんの一部の給与所得者だけになってしまった。

     それ以外に生活拠点をもつ大多数の日本人にとって、贅沢さえい言わなければいまや住宅はタダ同然で手に入る状態になってしまったのだ。

     これはまさしく、日本という国で稲作が始まり、不動産に経済的な価値を見出されて以来の大転換ではなかろうか。

     そもそも、この国における不動産=土地の価値は農業が原点だ。不動産=土地から米を始めとした農作物という価値が生まれることで、その土地自体の経済価値が発生した。

     産業の中心が農業から工業や商業に移った後も、増え続ける人口を収容できる不動産=住宅の価値は上昇し続けた。もちろん、店舗や工場などに使われる不動産への需要は拡大した。当然、その経済的な価値も増幅する。「不動産の価値は下がらない。必ず上昇する」という、いわゆる「土地神話」は、そういう過程で生まれた。

     今、人口は増えていない。減り始めた。しかし、都心部では世帯数という住宅需要は増え続けたので、住宅の価値は下がらなかった。首都圏の都心部では建築コストが上昇したことと、人々の思惑によってマンションの市場価格は上がってしまった。

     一方、遠隔郊外や地方では、世帯数という住宅需要が増えない。人口自体は減少し続けている。さらにインターネットの普及により物を売る店舗の必要性が減少した。物を作る工場などの設備も、世界の工場と化した現代中国の出現によって必要性が薄れた。すなわち、日本全体で不動産に対する需要が著しく減退した。もとより、食料を生産する農業の必要性も、貿易の自由化によって縮小してしまった。

     日本の不動産=土地に対する需要は、この20年で著しく減少したと言っていい。それが、遠隔郊外や地方の不動産の「無価値化」につながっている。

     日本の少子高齢化や人口減少には歯止めがかからない。この大きな流れがある限り、日本中の不動産の「無価値化」が進行する。


    http://news.livedoor.com/lite/article_detail/14707061/

    2018/05/13(日) 09:22:45.00
    前スレ
    http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1526196969/


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    1 ばーど ★ :2018/05/08(火) 15:54:16.09

    過疎地の医師不足が問題となっていますが、青森県深浦町は年収2200万円などの条件を提示して医師を募集したにもかかわらず、3年余りかけても1人も採用できず、公募を断念したことがわかりました。

    日本海に面した青森県深浦町は、町内に常駐する医師が1人しかいなかったため、4年前、新たに町営の診療所を開設する計画を打ちたて、年収2200万円や、家賃や光熱費が無料の住宅を提供するという条件を示して医師を募集しました。

    これまでに2人の医師が応募しましたが、家庭の事情などを理由に辞退し、結局、去年12月まで3年余りかけても1人も採用できませんでした。

    このため町は公募で確保することを断念し、かつて町内で勤務した経験がある青森県三戸町の76歳の医師に頼み込んで、ようやく来月、診療所開設のめどが立ったということです。

    青森県は人口10万人当たりの医師の数が、おととし平成28年の時点で全国で7番目に少なく、県内では弘前市とその周辺を除くすべての地域で全国平均を下回るなど医師不足が深刻化しています。深浦町は「精いっぱいの条件を示しても医師を確保するのは容易ではなく、地方の市町村が独自に医師不足を解消するのは難しいのが現状だ」と話しています。

    5月8日 15時45分
    NHK NEWS WEB
    https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180508/k10011430621000.html


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